なぜ進まない？ 社内のBIM成熟度をアップさせるヒント

社内のBIM推進をもっと加速させたいと考えてはいても、何からどう取り組むべきか悩んでいるケースは多いのではないでしょうか。そこで、今回は「BIMマネジメント」というキーワードから、社内のBIMの成熟度をアップさせるヒントを探ります。

そもそも「BIMの成熟度」とはどういうことか

ここでいう「BIMの成熟度」とは、BIMをどこまで使っていくかということ。たとえば、プレゼンから使う、基本設計から実施設計まで使う、施工現場でも使う、など建設プロセスの全体をとおしてBIMをどこまで活用していくかという話です。

ご存じのとおりBIMとは、Building Information Modeling（ビルディング インフォメーション モデリング）の略称。この「Information」の部分をきちんと活用できているか、というところからスタートしなければなりません。

図面を主軸に仕事をする文化を引き継いできた日本の建設業界では、いまだに設計図面を描くための道具としてBIMをとらえている企業も多くあります。本来の目的はBIMモデルを作ることそのものではなく、BIMモデルに蓄積された情報を設計から施工に至るまですべての工程で活用すること。BIMの成熟度をあげていくためには、BIMをデータベースとして使うという考え方にシフトする必要があります。

多くの企業がBIMを活用できていない理由のひとつが「定義」の有無

BIMをデータベースとして活用するためには、モデルに付随する情報の整備、取り扱い方が重要になります。現状では、他工程の担当者から受け取ったBIMに何の情報が入っているかが分からないことで、記入されている情報内容を調べたり、２D図面と照合したり、さまざまな手間がかかっています。以前、“BIMの断絶”についてお話しましたが、情報の連携ができていないことで、自分たちで最初から作った方が早いという判断になり、工程ごとに本来は必要ない業務が発生しています。

BIMが本来の目的で活用できていないのは、建設のフェーズごと、部材ごとに、どの時点でどこまでの情報を入力するかという「定義」が存在しないのがいちばんの原因。たとえば設計の段階で壁の情報はどこまで詳しく入れておくべきなどの定義書が1枚あるだけで、それを共通認識として受け取る側がデータを活用しやすくなるのです。この定義書を作るということがBIMマネジメントそのもの。BIMを使ってどのような建物を作っていくか、設計から施工まで必要な情報を記入しながら詳細を詰めていき、仕様を固めていく作業がとても重要になってきます。

とはいえ、初期段階から大量の情報をBIMに盛り込めばいいというわけでもありません。企画設計―基本設計―実施設計―詳細設計―施工―維持管理、フェーズごとに対応した最適な情報を盛り込む必要があります。そこで肝となるのが、「LOD」（BIMの詳細度）に基づく考え方です。

BIM活用の肝となる「LOD」に基づく考え方

「LOD」は、「Level of Development（開発のレベル）」の略で、建設業界においては「BIM詳細度」について数値化する際に使われるワード。BIMモデルへの入力状況、建物の設計や建設プロセスの進行状況を定義するために使われます。

例えば、LOD 100は、企画設計段階で使用され、建物の形状や寸法が決まった状態を表します。LOD 200は、建物の形状や寸法だけでなく、部材の種類や配置、仕上げなどの情報を含み、おおよそ基本設計レベル。LOD 350は実施設計段階、LOD 400は、詳細設計段階で使用され、建物の設計に必要な詳細情報が盛り込まれた状態です。LOD 500は、建物の施工段階に必要な情報、建物が完成した後のメンテナンスや維持管理に必要な情報も含まれます。

さらには、建築物の部位・部材・設備などを管理しやすいようコード化することで、BIMにより属性情報から積算数量・金額を紐づけすることも可能になります。LODを標準化すれば、建物の設計や建設に関わる人々が同じ情報を共有し、正確な情報に基づいて作業を進められるようになります。

国際基準の「BIM FORUM」、日本ではなぜ広まらない？

日本と比べ海外では、こうしたLODに基づいたBIMの活用が進んでいます。例えばアメリカでは、リーマンショックでゼネコン各社がダメージを受けたことがきっかけで業界全体を整備する動きが高まりました。米国建築家協会が主導となって、６段階のレベルで確定すべき内容を定義したLODの仕様書を公開。これが「BIM FORUM」として今では世界標準として規格化されています。

時間軸に沿って、「BIM FORUM」で決めた詳細度を部材や部位、設備などに合わせて数値化し、定義書として展開。共通認識として持っておくことで、建設に関わる全ての人が適切な情報にアクセスできる仕組みです。

こうしたアメリカの合理的な国際基準がなぜ日本では導入されないのか、いくつか理由があります。ひとつが文化の違い。アメリカでは、設計担当者の権限や裁量が大きく、すべての詳細設計まで責任を持ち、職人は指示に従って作る専門家という位置づけです。契約文化である影響もあり、職人側は、きちんと数値化して記載された内容、つまり契約内容の範囲内でないと作らないというスタンスになります。こうした文化的背景から、数値の見える化が進んだともいえるでしょう。さらに、部材のカテゴリ分けが日本のそれとは違うことも採用しにくい理由のひとつだといわれています。

理想的な海外の取り組みを採用すべきであることを国土交通省も認識し、10年以上かけて取り組んではいますが、日本の文化にフィットするように導入することに苦戦しているのが現状です。アメリカの仕組みを完全コピーして導入することは不可能ですし、それだけが正解ではありません。理想の形を知り、それをヒントに自分たちに合うようにどう落とし込むかを考えていく必要があります。

野原の「BuildApp」が日本の建設業界を改革

世界基準であるBIM FORUMを参考に、日本でも運用できるよう現実的に可能な形で落とし込み仕組化したのが「BuildApp」です。「BuildApp」は、「内装の詳細化」に取り組む当社が展開する内装・建具工事の領域でBIMをフル活用するためのプラットフォームです。建設の全プロセスにおいて情報を最大限に活用するためにBIMモデルを詳細化。LODの考え方に基づいたサービス設計をしているのが特徴です。

BIM FORUMで採用されているUniclassやOmniclassといった建築分類コードは、LOD350レベルまで策定されていますが、材料タイプ単体の定義や施工方法による製品指定への対応は不可能です。そこで当社はその先をコード化するために独自のコード体系を整備。施工方法の要素となる建材バリエーション情報を取り扱い、材料見積・資材発注までを可能にしました。コードから参照されるコスト情報 はLOD200からの構成要素を内包することにより、単価情報だけでなく、加工費、施工費などの関係性の紐づけも可能となります。

BIMモデルの仕様情報現場で活用するためには、システムが読み込み可能なコードとして整備することが重要で、特に多数社間との連携では共通のコード体系の構築によってやりとりが格段にスムーズになります。建具を含む内装一式に強みがある建材商社である当社のBuildAppシステムが、日本の建設業界のサプライチェーン改革の実現をお手伝いします。

▶ BuildAppのWebサイトでは、サービスのデモ動画を配信しております。ぜひ、ご覧ください。
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